[はじめに]

築年数の経った住宅にお住いの方、または中古物件の購入を考えている方もおられると思います。建物が古くなると気になるのが「耐震性能」です。

ここでは一般的な木造住宅の在来工法での耐震診断や改修工事について解説します。

[耐震診断]

まず、建物がどれだけ古いと耐震性能が不足していると言えるのでしょうか?

現行の建築基準法では、震度6強~震度7の大地震があっても部分的な損傷があっても「倒壊しない」ことが求められています。耐震性能が不足していれば、このような大地震で倒壊してしまう可能性が高いということになります。

耐震性能については、昭和56年6月に建築基準法が大きく改正され、新耐震基準となっています。そのため、昭和56年5月以前の設計で建築されている建物は、耐震性能が低い可能性が高く、大地震が発生すると倒壊の危険性があるということになります。

また、木造では、平成12年6月からは耐力壁のバランスや接続金物についても規定が厳しくなっています。昭和56年6月以降でも、現行の建築基準法には適合していないということです。

木造の場合、旧耐震の建物では「耐力壁」という地震力に抵抗してくれる筋交いなどの数量が少なく、取り付け方も適していないことになります。

大地震で倒壊した建物の写真や映像をご覧になられたこともあるかと思いますが、こういった古い建物の場合、耐力壁が少ないことに反して重い瓦屋根であるため、大きな揺れにより1階部分が潰れてしまう事が多いのです。

昭和56年5月以前の建物の場合、まずは耐震診断が必要となってきます。まずは、個人でできる簡易診断というものがありますので以下のサイトを参考にされてみてはいかがでしょう。

(日本建築防災協会サイト 誰でもできるわが家の耐震診断)

正式な診断には一般診断法と精密診断法があり、まずは一般診断法となります。

一般診断は建築士または工務店など診断の有資格者で行われます。基本的に非破壊(目視や計測)で行われ、調査と計算により耐震性能を数値化します。その数値が1.0未満であれば大地震により倒壊する可能性が高いことになります。

精密診断は建築士が行いますが、より詳細な調査により検証します。そのため壁などの一部を撤去して構造体等を確認する調査を伴います。

一般診断法は約10万円程度精密診断法は約20万円程度の費用がかかります。

ただし、診断の費用は各都道府県や市町村により補助金が出るところが多いため、自治体のホームページを調べるか、電話で問い合わせてみてください。
また、併せて、耐震診断の業者の調べ方もアドバイスしてもらえないか確認してください。

[耐震補強工事]

耐震診断で必要な耐震性能が得られなかった場合は、建築士により補強計画を行い、必要な耐力を確保する必要が生じます。この補強工事も診断と同様に補助金制度が設けられていることが多いので、事前に自治体に確認しておいてください。

代表的な補強工事としては、以下のような工事となります。耐震診断の結果や建物の形をみながら設計者(調査者)が検討しますが、全て行わなくても補強設計で数値が1.0以上でできるだけ大きくしますが、どのような工事にするかは設計者次第です。耐震補強の方法はこれと決まっている訳ではなく、いくつかの工事の組み合わせで耐震性能をアップさせます。数値は大きい方が有利ですが、耐震工事が増えれば当然工事費も高くなることや、耐震工事により窓などの開口部を無くしたり、間取りも変更する必要性も出てきますので、耐震工事の設計は居住性とのバランスが大切になってきます。

屋根を軽くする

瓦は断熱や耐久性にも優れた使い勝手のよい材料なんですが、如何せん「重い」のが難点です。建物にかかる地震力は建物の重さに比例しますので、重いほど大きな力を受けることになります。

そこで瓦をガルバリウム鋼板やスレート(コロニアル)など、比較的軽い材料に変えることで建物全体の荷重が軽くなり、耐震性が上がります。

基礎を補強する

地震力はまず基礎から伝わります。基礎が束石であったり、強度が不十分な基礎では大地震により基礎が先に壊れてしまい、「全壊」となってしまいます。鉄筋コンクリートの基礎できちんと地震力を分散して伝わるよう適切な基礎が必要です。

基礎は鉄筋コンクリートが原則ですが、既存の基礎では寸法や鉄筋量、コンクリートの強度が不十分な場合もありますので、基礎を増し打ちするなどの補強をします。

耐力壁を見直す

水平にかかる地震力に対して、木造の軸組工法では「耐力壁」により対抗します。筋交いや構造用合板といった一般的に使用する部材を追加したりバランスよく配置し直すことで耐震性能が向上します。

耐力壁は偏っていると建物全体で地震に耐えることができませんので、外壁側には必ず一定量を配置する必要があります。

構造用合板などの耐力壁は取り付けれられていれば良いわけではなく、規定に合うようにビスや釘で本数、間隔も守らなければ本来の耐力を発揮できないということです。

※このような「耐力壁」を追加する工事はどうしても内装や外壁を撤去するような大掛かりな工事となることが多いため、「制振ダンパー」を取り付けることで最小限の範囲とする工法もあります。「耐震」が地震のエネルギーを部材の強度で耐えるのに対して「制震」はダンパーにより地震エネルギーを「吸収する」ことになります。

接続金物を見直す

柱や梁、土台、筋交いの接合部も重要ポイントです。これらの構造部材の接合部は力を伝える重要な箇所で、ここが壊れると柱や梁がまだまだ耐えられるのに先に接合部が外れてしまって倒壊してしまいます。基礎と土台~柱、柱と梁、筋交い等の接合部の金物を適切なものにやりかえることも必要になってきます。

その他

各メーカーや建設会社によって補強の工法や補強材料が開発されていますので、上記のような工事ではなく、部分的な補強で済んだり、外壁側だけの工事で数値が上がる場合もあり、工事費や工事日数にもかなり影響しますので、補強工事が必要になったら補強計画や工事の業者も比較検討したいものです。

[まとめ]

耐震診断や補強計画、補強工事もまずは業者探しです。耐震診断は費用に目安がありますが、補強工事は補強の工法や規模によって様々です。

また、補強工事をする際には内装や外装を撤去することも多くなるため、古くなった材料をやり替えて、補強工事と一緒にリフォームすることも多いものです。

業者も色々比較検討してみて、補助金も最大限活用し、地震にも安全な建物に改修をしてください。


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